企業研修

即戦力の社員を育てる社内研修|効果的な研修内容も解説

社内人事研修

人材育成の一貫として、社内研修を実施したいと考えている人事担当者もいるでしょう。社内研修はすぐに使えるスキルを身につけられるため効果が大きいものの、研修を実施するまでの準備には手間がかかります。社内研修を実施する際は、実施までに必要なステップや課題をきちんと把握することが大切です。

当記事では、社内研修の実施方法や社外研修との違い、社内研修のメリットなどを詳しく解説します。社内研修の実施を検討している方はぜひ参考にしてください。

社内研修とは?

研修模様

社内研修とは、社員の研修を外部の研修講師・研修機関に委託せず、自社の社員に講師を依頼して行う研修のことです。

社内研修は一般的に、企業の基本的な業務や企業理念を学んだり、業務に強くかかわりのある知識・技術の習得を目指したりするために行われます。社員が自社の事業内容や業務について理解を深め、生産性向上やコミュニケーション活性化といった企業の課題解決につなげることが、社内研修の目的です。

社内研修で扱うテーマは研修ごとに異なり、講師を依頼する社員は研修テーマに精通している必要があります。質の高い研修を実施するには、講師を依頼する社員に高い指導力やコミュニケーション力、分かりやすく説明できるスキルなどがあるかどうか確認することも重要です。

社外研修との違い

社内研修の対となる研修方法に、「社外研修」があります。

社外研修とは、外部講師を招いたり、専門の研修機関を利用したりして行われる研修のことです。専門性が高い分野について社員の理解を深めさせたいときや、研修の規模が大きくなるときに、社内研修ではなく社外研修を選択するケースがあります。

社外研修は、研修プログラムの作成や会場設営を外部に委託できて、企業は研修の準備を簡単に済ませられます。社内に専門家がいない分野にも外部の講師・研修機関は対応できるため、幅広い研修テーマを設定して研修を実施できる点もメリットです。

社内研修と社外研修は、研修で扱うテーマや開催規模に応じて使い分けるとよいでしょう。

社内研修を実施するメリット

社内研修のメリット

社内研修は、社内ですべての準備を行う必要があるため研修担当者の負担が大きく、また研修として受講者に伝えられる内容が限られるという点がデメリットです。

一方、社内研修を行うことで、以下に紹介するような大きなメリットが得られます。

社風に合った社内研修を行える

自社で研修プログラムを作ることにより、社風に合った研修を実施できます。企業が社員に求める知識・スキルを習得させたり、「どのような社員になってほしいか」を重視した研修を行ったりできる点がメリットです。

また、社内研修では企業理念を浸透させる研修も行えます。企業理念を社員に浸透させることで、すべての社員が共通する価値観を持てるようになり、明確な行動指針のもとで仕事に臨めるようになるでしょう。

企業理念の浸透には時間がかかるため、社内で定期的に実施しやすい社内研修が適しています。

現場ですぐに使えるスキルを伸ばせる

社内研修を実施すると、社員が現場ですぐに使えるスキルを伸ばせます。コミュニケーションスキル・プレゼンテーションスキルといった一般的なビジネススキルはもちろん、担当業務に必要な専門的なスキルも効率的に伝えることが可能です。

社内研修は講師が社内に在籍していて、受講者が研修テーマについて講師へと質問をしたり、講師によるアフターフォローをしたりする体制が取りやすくなっています。研修のためにスキルを定量化できて、社員が習得している知識・スキルの現状把握や、課題の可視化がしやすい点もメリットです。

社員の能力を把握することにより、成長の手助けとなる研修を実施できるでしょう。

社員間のコミュニケーションが生まれる

企業が継続的な成長をするには、社内でのコミュニケーションの活性化が欠かせません。社員同士が話し合い・情報共有ができる社風を作ると、サービスの品質が向上しやすくなり、生産性や顧客満足度の向上につながって継続的な成長を実現可能です。

社内研修の実施には、社員間のコミュニケーションが生まれる場を作るメリットがあります。研修を受ける受講者同士で研修仲間という意識を共有できることはもちろん、講師を担当する社員と受講者の間にもコミュニケーションが生まれます。

社内研修によって社員間のコミュニケーションを促進したい場合には、より受講者同士のつながりを作るのに適しているワークショップなどの研修方法を導入するとよいでしょう。

社内研修の種類

社内研修にはさまざまな種類があり、どのような種類の研修を実施するかによって得られる効果は異なります。

社内研修の種類を「研修の実施手法」「研修の内容」「研修の形式」で分類して、それぞれの種類や特徴について解説します。

実施手法による種類分け

社内研修は、現場で研修を行うかどうかという実施手法の違いによって「OJT」と「OFF-JT」の2種類に分けられます。

OJTOJTは「On the Job Training」の略語で、現場で仕事をしながら業務知識やスキルを習得する研修です。新入社員研修で使われることが多く、直属の上司や先輩社員が講師、新入社員が受講者となってマンツーマンでの教育が行われます。

OJTは実践形式の研修であり、基本業務を行えるようにする人材育成に向いています。
OFF-JTOFF-JTは「OFF the Job Training」の略語で、現場とは別の研修会場で学習を進める形式の研修です。集合研修とも呼ばれます。

OFF-JTは講師1人に対して受講者は複数人となるケースがほとんどであり、規模の大きい研修や専門性が高いテーマの研修に向いています。座学やグループワークなどを通じて研修を行うことができ、知識・スキルの習得レベルを均一化できる点がメリットです。

研修を実戦形式で進めたい場合はOJTを、研修会場で集中的に学習させたい場合はOFF-JTを選ぶとよいでしょう。

内容による種類分け

研修でどのような内容を行うかによっても、研修の種類は分けられます。内容による種類分けをする場合、研修の種類は「階層別研修」「職種別研修」「スキル別研修」の3つです。

階層別研修階層別研修は、社員を年齢・役職・勤続年数などで分けて、各階層で必要となる知識やスキルの習得を目指す研修です。新入社員研修や中堅社員研修、管理職研修などが該当します。

階層ごとに分けて研修を行うことにより、企業が目指す姿に合致する社員の成長を期待できます。
職種別研修職種別研修は、社員それぞれの職種において必要、もしくは重要性が高いスキルを習得するための研修です。営業職の「提案力強化研修」や人事職の「労務管理研修」、マーケティング職の「戦略立案研修」などが該当します。

職種別研修は職種に応じた研修内容を設定して、即戦力の育成ができる点がメリットです。
スキル別研修スキル別研修は、社員を階層や職種で区分せず、社員が必要性を感じているスキルの習得ができる研修です。ビジネスマナー研修やリーダーシップ研修、ITスキル研修などが該当します。

社員のスキル習得を支援できる研修であり、業務に役立つスキルで研修を実施すれば業務効率化につながります。

研修による学習効果は、研修の内容によって違いがあります。研修によってどのような効果を得たいかを考えた上で、適切な種類の研修を選びましょう。

「Z世代の新入社員研修とは?今どきの若手に最適な研修を解説」はこちら

「管理職研修はなぜ必要?役職や能力別におすすめの研修内容を解説」はこちら

形式による種類分け

実施する形式によっても研修の種類分けができます。

研修の主な実施形式は、下記の3つです。

講義型講義型は、研修会場に受講者が集まり、講師の講義を聞いて学ぶ研修です。黒板・スクリーンプロジェクター・講義資料を用いることができ、業務の基本知識や企業理念・規則などを体系的に学べます。

ただし、講義型は受講者の参加姿勢が受動的になりやすく、研修の質を高めにくい点に注意してください。
ワークショップワークショップは、受講者自身が思考したり行動したりして学習を進めるタイプの研修です。講師はファシリテーターとなって受講者の積極的な参加をサポートし、研修を通じて学びを得られるように誘導します。

ワークショップを実施する際は、ファシリテーションスキルを重視した講師選びをするとよいでしょう。
オンライン研修オンライン研修は、インターネット回線を介してパソコン・タブレット上で受講ができるタイプの研修です。eラーニングと呼ばれることもあり、近年は社内研修で採用されるケースが増えています。

オンライン研修は場所や時間の制限を受けず、受講者のペースで学習を進められる点がメリットです。

研修の実施形式は準備にかかるコストや開催規模にかかわるため、自社で実施できる種類を選んでください。

効果的な社内研修を実施する流れ

効果的な社内研修の実施フロー

効果的な社内研修を実施するには、自社が抱えている課題の解決につながるように研修内容の設定と準備を行いましょう。

以下では研修の準備項目を6つに分けて、効果的な社内研修の実施に必要なポイントを解説します。

社内の課題を洗い出す

社内研修の準備は、社内の課題を洗い出すことから始まります。社内研修の基本的な目的は企業課題の解決であるため、自社が抱えている組織課題を把握することが大切です。

組織課題の洗い出しには「中長期の経営計画と現在地の差を分析する」「社員にヒアリングをして現場の問題を調べる」といった方法があります。

発生しやすい組織課題をいくつか紹介します。

・事務作業の効率が悪く、他部署への影響が出ている
・業務が属人化していて、社員によって成果の質にバラつきがある
・社員同士の連携不足により業務ミスが発生している

課題が複数存在するケースでは「社内研修で解決できる課題か」「研修コスト・効果はどの程度か」で優先順位をつけて、研修で取り上げる課題を決めましょう。

目標を設定する

次に、研修の目標を設定します。

研修の目標は、研修修了によって社員が達成可能であり、かつ組織課題の解決につながる内容でなければなりません。「企業側が社員にどのような成長をしてほしいか」「社員の成長がどのように課題解決につながるか」を検討して、目標設定を行います。

新入社員研修を例に挙げると、「研修修了後の半年以内にゼロベースから資料を作り、顧客への提案ができるようにする」のように目標を設定します。

コミュニケーション研修であれば、「研修で学んだ内容を顧客との交渉で活用して、翌年度までに15%以上の成約率向上を目指す」が目標の例です。

研修の目標を設定すると研修効果を評価する基準ができて、研修内容の継続的な改善に役立てられます。

研修プログラムを決める

研修の目標が設定できたら、研修プログラムの内容を決めましょう。

研修プログラムの内容は「目標達成のためにどのような研修内容や手法が有効か」という視点で考えることが大切です。以下のポイントで研修プログラムの内容を決定します。

・具体的な研修テーマ
・研修対象の社員
・研修の種類や実施方法
・研修の実施場所
・実施時期や研修日数などのスケジュール

中でも研修スケジュールを決めるときは、研修効果が必要となる時期から逆算して決めることはもちろん、研修対象の社員や講師の都合も考慮することが重要です。研修日数をどの程度とればよいかが分からない場合は、関係者や研修対象者にアンケートなどを取って決める方法もあります。

講師を決める

研修プログラムの内容に応じて、研修を担当する講師を決めます。社内研修では一般的に、講師を社員から探すことになるでしょう。

講師選びの大前提は「研修テーマに精通している」ことです。研修テーマを詳しく理解していなければ、研修を開いても受講者に学ぶべき内容を説明できません。例として、業務知識やスキルを伝えるタイプの研修では、実務経験の豊富なベテラン社員が講師に適しています。

研修の講師には、他にも下記のようなスキルが求められます。

・企画提案力
・リーダーシップ
・指導力
・説明能力
・ファシリテーションスキル
・コミュニケーション力
など

講師に向いている人を見極めるには、講師に求められる各種スキルが確認できる場を利用しましょう。企画プレゼンテーションやチームミーティングで社員の行動を観察すると、講師の適性が高い人材を見つけやすい可能性があります。

研修の準備を行う

研修プログラムの決定や講師選びが終わった後は、研修の準備を行います。

研修準備の内容は下記の通りです。

・講師への依頼
選定した講師に依頼し、承諾を得ます。

・講師との打ち合わせや修正確認
講師と打ち合わせを行います。打ち合わせは定期的に行い、研修実施スケジュールや準備に問題がないかを確認しましょう。

・研修会場の手配や予約
研修で使用する会場の手配や予約を行います。

・研修開催の告知
研修開催を告知して受講者を募集します。応募が上限を超えた場合は、受講者の選定が必要です。

・研修で使用するテキストなどの用意
研修で使用するテキストの作成や、ツール類の用意をします。

・機材や備品の手配
研修で使用する機材や備品を手配し、研修会場に搬入します。

・研修後の評価制度やフォロー体制の整備
研修後の評価制度やフォロー体制が構築できていない場合は、事前に整備が必要です。

研修後の効果測定を行う

研修後は、「受講者側の視点」と「企業側の視点」の2つの視点で効果測定を行います。

まず受講者側の視点では、受講者アンケートを行って、研修のよい点・悪い点を評価してもらいます。「講師の説明は分かりやすかったか」「学習した内容を業務で活用できているか」などの点を含めてアンケートを取りましょう。

企業側の視点では、「研修が具体的な成果につながったか」「社員の成長を実感できているか」を事後テストや研修レポートなどで評価します。長期的な評価では、業績や生産性への影響を確認することも重要です。

効果測定の結果から研修の目的が達成できたかを分析して、研修プログラムの改善などを行い次回以降の研修に生かします。

企業が実際に行っている社内研修を紹介

社内研修のケーススタディ

社内研修の導入を検討する際は、社内研修の実施によって課題解決ができている成功事例を参考にすることもおすすめです。

最後に、企業が実際に行っている社内研修の具体例を2つ紹介します。

株式会社サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントでは、新卒研修にキーワードを決めて、キーワードの達成を目指す研修を実施しています。例として2023年のキーワードは「応援される新卒になる」「継続的な信頼性を築く」の2つです。

新卒研修は、下記の流れで進められています。

(1)インプット研修
業務に最低限必要な知識を学びます。

(2)カルチャー研修
グループワークで企業の価値観や行動規範を学びます。

(3)マナー研修
ビジネスマナーを体験して学ぶ研修です。

(4)チームワーク研修
チームで1つの課題に取り組み、プレゼンで成果を発表します。

株式会社サイバーエージェントは社員の主体性を重んじており、自分で決断できる人材を育成する仕組みが新卒研修によって作られています。

※出典:株式会社サイバーエージェント「新卒が届ける、研修のリアル~307名の同期と過ごす4日間~」

トヨタ自動車東日本株式会社

トヨタ自動車東日本株式会社の新人研修制度では、「社員としての自覚・責任感の醸成」や「業務の基礎知識・能力の習得」ができるカリキュラムを約半年間実施します。

主な研修のカリキュラムは下記の通りです。

(1)社員としての自覚・責任感の醸成
企業の会社方針や歴史、行動規範である「トヨタウェイ」などを学習します。

(2)学生気分の払拭と、社会人としての意識付け
ビジネスマナーやコンプライアンスを学び、チームで働く意識を獲得します。

(3)業務に必要な基礎知識・能力の習得
「トヨタ生産方式」や「QC手法」などを学び、トヨタ自動車東日本株式会社で働くために必要な知識・能力を習得します。

綿密な新人研修制度を実施することにより、入社時に自動車の専門知識がない新入社員も仕事ができる人材へと成長できます。

※出典:トヨタ自動車東日本「研修・育成制度 福利厚生」

まとめ

社内研修は、ただ知識を共有する場を提供するだけでなく、社員のエンゲージメントを高め、組織全体としての一体感を作るためにも重要な手段です。また、社外研修と併用することで、さらに多角的なスキルと知識の向上が望めるでしょう。研修を通して人材育成を進めることは、自社を持続的に成長させるためにも必要不可欠です。

研修後の評価とフィードバックを通じて、継続的な改善を図りながら、より質の高い研修を目指しましょう。

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