組織課題を炙り出して売り上げを伸ばすモチベーションサーベイとは

企業が自社の抱える潜在的な課題を明らかにし、成長を続けるには、従業員のモチベーションを理解することが不可欠です。しかし、モチベーションは各従業員の気持ちや考え方などの内心とかかわりが深く、第三者が理解するのが難しい要素です。そのため、モチベーションを可視化する方法として、モチベーションサーベイが行われます。

この記事ではモチベーションサーベイの意味や導入するメリット、導入手順と注意点、成功事例を解説します。自社の組織課題を可視化したい方は、ぜひこの記事を参考にしてください。

モチベーションサーベイとは、アンケートなどを利用して、仕事に対する従業員のモチベーションを調査することです。モチベーションとは仕事の動機付けや目的などを指す言葉で、測定すれば従業員一人ひとりのやる気や本音を計測できます。モチベーションサーベイは従業員のやる気がない原因や、本心で抱えている不満を可視化し、抱えている組織課題を可視化する目的で行われます。

企業を健全な姿に近付けるために解決しなくてはならない課題を、組織課題と呼びます。組織課題にはさまざまな種類がありますが、「人員が育たない」「すぐに離職してしまう」などの問題を抱えている場合、モチベーションサーベイは課題の解決に有用です。

組織課題はコミュニケーションが不足していたり、言語化されていなかったりする場合に潜在化しやすくなります。モチベーションサーベイを行うことは、表面的には見えない問題を早期に顕在化させるためにも重要です。

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モチベーションサーベイを行うと、企業にも従業員にもメリットがあります。調査で得られるメリットは、大きく分けて以下の3点です。

モチベーションサーベイを行えば、モチベーションという形のないものを、言葉や数値に変換して視覚的に表現できます。個人の感情を他者が正確に把握するのは困難ですが、モチベーションサーベイを行えば客観的な評価が可能です。個々のモチベーションの状態を可視化すると、すでに顕著になっている問題を解決したり、潜在的な問題を見つけたりする助けになります。

また、チーム内や部署ごとなどでのモチベーションのばらつきを確認すると、企業全体をよりよく運営するヒントを探れます。

さらに、従業員はモチベーションサーベイを受けることで「なぜこの仕事をするのか」という根本的な動機を再確認できます。その結果、仕事への意欲や情熱が高まるというメリットがあります。

モチベーションサーベイの結果を正しく分析すると、どのような要因が従業員のモチベーションを上げたり下げたりしているのか把握できます。従業員のモチベーションに関係する要因は多岐にわたり、上層部や人事担当者などには予測が困難です。重要な要因を認識すれば、従業員のモチベーション管理に役立ちます。

モチベーションサーベイを通して、面と向かって言いにくい本音を引き出せるので、企業やチームが改善すべき問題点が分かりやすくなります。潜在的な組織課題をいち早く発見できるため、先手を打って改善できます。また、課題が顕在化する前に、もしくは顕在化しても小さな芽のうちにスピーディーに解決できれば、従業員のモチベーションや満足度も高まります。

モチベーションサーベイは、従業員満足度調査ツールとしても優秀です。調査結果をもとに従業員のモチベーションを高める施策を取ると、個々のパフォーマンスが向上し、企業全体の生産性もアップします。仕事にやりがいを感じられる従業員が増えるため、職場の雰囲気も良くなります。

また、仕事へのモチベーションや満足度が高まれば、従業員エンゲージメントの向上にもつながります。その結果、育成した従業員が離職しにくくなり、企業の成長を促進できます。モチベーションサーベイの結果をもとに適切なマネジメントを行うことは、人材がなかなか定着しない企業にとって、特に大きなプラスになります。

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モチベーションサーベイを導入するためには、下表のような手順を取るとスムーズです。導入前に流れと注意点を押さえて、効率的な分析を行いましょう。

モチベーションサーベイはさまざまな分野について調査できるため、目的や範囲を明確にする必要があります。例えば、離職率を下げたい、福利厚生を充実化したいなど、具体的な導入の目的を設定しましょう。

また、従業員に対してモチベーションサーベイを行う前に、結果を予測するのも大切です。予測通りの結果であればスムーズに改善策を考察でき、予測と異なる結果が得られた場合には従業員とのミスマッチが分かります。さらに、ミスマッチがあった理由を分析すれば、今後の取り組みに役立ちます。

モチベーションサーベイの質問項目は、多く設定するほど詳しい調査結果が得られます。しかし、調査項目が増えるとコストが上がるだけでなく、回答する従業員の負担も増加するので、導入目的や予算を検討してバランスのよい数を設定しましょう。従業員の負担を減らすためには、オープン質問やクローズド質問を設定するのも有効です。

モチベーションサーベイで多く設定される項目は、経営理念の理解度や共感度、職場環境の満足度、仕事のボリュームや待遇への満足度などです。離職意思やハラスメントの有無を問うケースもあります。自社の状況や課題に合わせて、適した設問を選択しましょう。

モチベーションサーベイは、調査ツールを使って行うのが一般的です。トライアルや無料プランなどを活用して、自社に適した調査方法を選びましょう。

調査はweb上で行うと、大人数の職場でもスムーズに進められます。アンケート用紙を使う場合、配布や回収の手間がかかるだけでなく紛失のリスクがあります。webアンケート調査なら、ネット回線につながっていればいつでもどこでも回答できるうえに、輸送時間もかかりません。

調査ツールの例としては、株式会社電算が提供している「Goodモチベーション」があります。＜仕事＞＜社風・経営＞＜人間関係＞＜キャリア・評価＞＜待遇＞の5項目からモチベーションを測定可能なツールです。詳しくは、以下のリンクをご覧ください。

※出典：「行動変容」アンケートで 従業員のモチベーションを可視化する Goodモチベーション

調査が終了したら結果を分析して、従業員のモチベーションの傾向や企業の課題などを抽出し、改善につなげましょう。調査結果を電子データとして手に入れると、数値やグラフなどで分かりやすく表示できます。部署や年齢、勤続年数など属性ごとにデータを集計して比較することも可能です。

また、モチベーションサーベイが終わった後に、従業員に結果をフィードバックすれば、組織課題への認識を共有できます。

1度だけでなく1か月ごとや3か月ごとなど一定のサイクルで行って、変化を観察するのも重要です。毎回、組織課題が改善されているか、新たな課題はないかを分析しましょう。また、組織の改革があったときにもモチベーションサーベイを行うことをおすすめします。

2003年からモチベーションサーベイを取り入れている株式会社LIFULLは、「日本一働きたい会社」として注目を集めています。ベストモチベーションカンパニーアワードで1位を記録しただけでなく、50か国を対象にした「働きがいのある会社」ベストカンパニーにも選出されました。

株式会社LIFULLでは、モチベーションサーベイをもとに組織改善に取り組んでいます。人事や経営部門だけでなく、各部署でも結果をもとにミーティングや面談が開かれており、従業員自らが改善活動に取り組む仕組みができています。

モチベーションサーベイを導入する前には、メンバー同士が共通のビジョンを持てず、数字だけを見ていたため仕事の意義が失われがちでした。モチベーションサーベイを取り入れた結果、従業員が自ら考えて動けるようになり、個々のパフォーマンスが向上しました。

さらに、課題の共有により従業員全員が意見を出せるようになり、信頼関係も深まりました。チームが一丸となり課題に取り組み、導入後の2018年時点で売上の前年比が300％という急成長を記録しています。

モチベーションサーベイは従業員の仕事に対するモチベーションを測定し、組織課題を明らかにする調査ツールです。仕事への熱意や働き方についての考え方を可視化できるため、離職防止や生産性向上につながります。

モチベーションサーベイを設定するときは、まず調査の目的を決め、目的に応じた質問項目を選定しましょう。その上で、調査ツールを使ってモチベーションサーベイを実施し、結果を分析してください。また、1回だけモチベーションサーベイをして終わらせず、一定のサイクルで行い、組織課題が解決されているかを測るのが大切です。