学生が参加したいと思うインターンシップの内容は？開催メリットも解説

インターンシップは、学生が社会で求められるスキルや働き方を体験できる貴重な機会です。活動内容は1日完結型のプログラムから数か月にわたる実務体験まで幅広く、参加する学生や企業の目的によって異なります。

企業にとっても、インターンシップは早期の人材発見や離職率の低下、企業ブランディングなど、多くのメリットをもたらします。ただし、効果的なインターンシップを実施するためには、学生のニーズを踏まえた内容設計や適切な目的の明確化が欠かせません。当記事では、インターンシップの基本的な特徴から具体的な事例、新制度の変化までを詳しく解説します。

インターンシップとは、学生が企業で実際に働きながら職業体験を行う制度です。この制度はもともとアメリカで始まりましたが、現在では日本でも近年多くの企業が採用しています。学生が将来のキャリアを具体的に考える機会を提供し、企業の実際の業務や働く環境を理解するための貴重な体験です。

インターンシップはアルバイトとは異なります。アルバイトは基本的に労働の対価として金銭を得ることを目的としていますが、インターンシップは職業体験を通じて仕事や社会について学ぶことが目的です。そのため、インターンシップでは報酬が発生しないケースもあります。活動内容は短期的なグループワークや社員同行、長期的に実際の業務を行うものなど幅広く、学生の学びや企業がインターンを実施する目的によって異なります。

2024年度の調査によると、学生の76.1％がインターンシップに参加しています。さらに、複数回参加している学生は67.0％に達しており、インターンシップは多くの学生にとって一般的な活動になりました。また、インターンシップの期間については、34.6％の学生が5日以上のインターンシップを経験していました。うち、日数の割合で最も多い25.5％を占めるのが5～10日のインターンシップであり、学生のインターンは2022年以降長期化する傾向があると言えます。学生の5割以上は、大学3年生の7月からインターンシップへの参加を始めています。

※出典：内閣府「学生の就職・採用活動開始時期等に関する調査報告書」

マイナビの調査では、インターンシップに参加する学生の割合は、2025年卒の大学生の場合91.4%に達しています。さらに、2026年卒の学生は2024年4月時点で25年学生の前年同月時点のインターンシップ参加割合を上回っていることから、就活準備期間の活動が活発化している状況です。加えて、大学の1～2年時にキャリア形成活動に参加したことのある学生は47.2％と、前年より4.5ポイント増加しています。したがって、学生が早期からインターンシップを希望する傾向はより高まっていると言えるでしょう。

※出典：株式会社マイナビ「2026年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（4月）」

学生のインターンシップ参加目的はさまざまですが、基本は職業理解や自己適性の確認です。大学の長期休暇に合わせての参加が多いものの、学年や参加するプログラムによっては平日の授業が少ない時期に参加する学生も少なくありません。

インターンシップの開催によって、企業の得られる主なメリットは以下の4つです。

インターンシップは、企業のブランディングや採用活動の一環として重要な役割を果たします。実施に当たっては、参加する学生にとっても意義ある内容となるよう、目的やターゲットを明確にすることが大切です。

インターンシップにはさまざまな種類があり、目的や形式によって特徴が異なります。自社に合ったインターンシップを選ぶためにも、それぞれの違いを把握しておきましょう。

以下では、開催日数・時期・形式に分けて特徴を解説します。

インターンシップは、開催日数によって主に1dayインターン、短期インターン、長期インターンの3つに分けられます。

インターンシップ開催時期は主に夏（サマーインターン）と冬（ウィンターインターン）に分けられ、それぞれ目的や内容が異なります。

インターンシップはその形式によっても特徴が異なります。主な形式は、セミナー形式・課題形式・就業形式の3つです。

2025年卒業予定者から適用される新たなインターンシップ制度では、学生のキャリア形成支援を目的として、インターンシップが4つのタイプに分類されます。

新制度の目的は、学生のキャリア形成支援の質を向上させ、企業と学生のマッチングを促進することです。そのため、タイプ1と2は採用には活用できず、インターンシップとも称せなくなりました。一方、就業体験が必須となる、タイプ3と4は採用への活用が可能です。

2025年卒以降のインターンシップ制度は、学生と企業の双方にとって明確で透明性の高い仕組みとなることが期待されています。

※出典：文部科学省「令和５年度から大学生等のインターンシップの取扱いが変わります」

※出典：経済産業省「インターンシップを始めとする学生のキャリア形成支援に係る取組の推進に当たっての基本的考え方」

インターンシップ企画の際は、学生側のニーズの理解が重要です。効果的なインターンシッププログラム内容を用意するのであれば、就活生に支持された成功例を参考にするとよいでしょう。

以下では、2024年に開催された中でも人気の高い企業事例を4つ紹介します。

自動車部品の開発を行う株式会社アイシンは、理系学生に人気の高いインターンシップを実施しました。募集対象は主にソフトウェア技術者を目指す学生です。

対面形式で5日間行われ、実際の職場でのソフトウェア開発業務を体験できる点が特徴です。分野ごとにコースが用意されており、自動運転のAI技術や車載サイバーセキュリティなど、先端技術を学べる内容がそろっています。参加者は開発者と直接交流しながら業務を進めることで、ソフトウェア技術者としてのリアルな仕事を体感できました。

早期選考に参加できたり、実務経験を基にした志望理由を作成できたりするため、本選考にも有利になると考える学生が多く、評価の高いインターンの1つです。

※参考：アイシン・ソフトウェア株式会社「採用情報インターンシップ」

キリンホールディングスは、事務職コースとデジタルICT戦略コースの2つのインターンシッププログラム企画を実施し、多様な分野の学生を受け入れました。

事務職コースは、ビジネスモデルや人事業務に関する講義を受けた後、グループディスカッションや現場見学を通じて、実践的な課題に取り組む内容です。一方、デジタルICT戦略コースでは、クラフトビールの認知度向上に関する課題をテーマに、プレゼンテーションを行うなど、実際のビジネス課題に挑む内容でした。

いずれも、懇親会や現場でのディスカッションを通じて企業のリアルな姿を知ることができたとして、参加者に好評です。

※参考：キリンホールディングス「新卒採用」

パナソニックホールディングスのインターンシップは、日本最大規模のOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）プログラムを提供しました。理系・文系を問わず幅広い学生を対象に550以上のテーマが用意されており、興味や専攻に合わせた選択が可能です。

OJTインターンシップでは、実際の職場で社員とともに働きながら、電子材料の製品開発や営業、工場などでリアルな業務体験を行いました。クリエイティブOJTで提供されたのは、プロのデザイナーから直接指導を受け、専門スキルを向上させられる内容です。

早期選考に案内される参加者も多い上に実績が評価対象になる点も、学生からの支持につながりました。

※参考：Panasonic Group「インターンシップ・ワークショップ　コース一覧」

KPMG税理士法人では、TAXコンサルタントを目指す学生が対象のインターンシップを開催しました。税務コンサルティングを通じて、企業経営の本質を体感できるプログラムです。参加者は、社員との交流やフィードバックを通じて、論理的思考力やプレゼンテーションスキルを高められます。

プログラムは2日間または1週間の形式です。2日間のコースでは、税務戦略やタックスプランニングの基本を学び、グループワークで実践的な議論に取り組みました。1週間のコースは、移転価格サービス部門でのケーススタディを体験し、実際の業務に近い内容を経験できる内容です。

インターンシップ参加者は、早期選考の案内を受けられた点や、キャリアの方向性を具体化しやすくなった点を高く評価しています。

※参考：KPMG「インターンシップ」

インターンシップの成功には、内容の設計が重要です。学生にとって有益でありつつ、企業が目的を達成できるプログラムを設計すれば、双方が価値のある時間を共有できるでしょう。以下では、インターンシップ内容を決める際に考慮すべき4つのポイントを解説します。

まず、インターンシップで学生にどのような情報を伝えたいかを明確にすることが重要です。たとえば、業界全体の理解を深めてもらうのか、自社の企業文化や特定の仕事内容について知ってもらいたいのかで、プログラムの設計が異なります。

業界理解を目的とする場合、業界のトレンドや特徴を説明するセミナー形式が適しています。一方、企業文化や仕事の具体的な内容を伝えたい場合は、実務体験や社員との座談会を取り入れると効果的です。明確な目標設定がなければ、学生の関心を引きつけにくくなるため、初めに何を伝えるべきかをしっかり検討しましょう。

インターンシップの設計において、どのような学生を対象にするかを明確にするのも欠かせません。対象とする学生の学年・専攻・興味関心によってプログラム内容を調整する必要があります。

一般的に、低学年の学生には業界や企業について広く知ってもらえる短期的なプログラムが効果的です。たとえば、1日完結型の企業説明や簡単なワークショップが挙げられます。一方、高学年や専門性の高い分野を学ぶ学生には、より実務に近い仕事体験を提供する長期インターンシップが有効です。対象学生の特徴に応じた内容を設計すれば、プログラムの魅力を高められます。

インターンシップを実施する目的を明確にし、採用課題を反映した内容を設計することが大切です。たとえば、知名度の向上が目的であれば、多くの学生が参加しやすい短期のインターンシップが適しています。一方で、入社後のミスマッチを防ぐためには、仕事内容や職場環境をリアルに体験できる長期プログラムが有効です。

企業の採用ブランドを強化する目的なら、ユニークな企画を取り入れてみてもよいでしょう。新規事業の立案や課題解決型のワークショップなど、話題性のあるコンテンツで学生の関心を引くのも大切です。採用課題に基づいた設計は、効果的なインターンシップを実現するための基盤となります。

インターンシップを通じて、企業の魅力をしっかりと伝えるのも重要です。学生に企業の強みや独自性を理解してもらえれば、採用活動への橋渡しがスムーズになります。

たとえば、企業の事業内容や社会的意義を伝える場合は、講義形式やプロジェクト型ワークを取り入れると効果的です。また、企業文化や働きやすさをアピールしたい場合は、先輩社員との座談会や職場見学を企画するのもおすすめです。これにより、学生は企業での働き方や雰囲気をリアルに感じ取れます。

インターンシップの満足度が向上すれば、企業への印象も上がります。企業の魅力を伝える際は、ターゲット学生が興味を持ちそうな情報を選び出し、分かりやすく伝える工夫をしましょう。

インターンシップは、学生と企業双方にとって、キャリア形成や採用活動を促進する重要な制度です。2025年卒業予定者から新制度が導入されることで、インターンシップの形式や目的がより明確化され、学生と企業のマッチングの精度が高まることが期待されています。

インターンシップを効果的に活用するためには、学生は自身のキャリア目標を明確にし、企業はプログラムの内容や目的を適切に設計することが大切です。インターンシップを最大限に活用し、優秀な人材を採用しましょう。