自己啓発制度について

教育担当者や教育を受ける側に余計な手間がかからず、幅広いテーマに対応した学習機会を、全従業員に対して提供することが可能になる。これが自己啓発制度の特徴です。 このことによるメリットは、以下のようになります。

• ・余計な手間がかからない
  受講が始まってしまえば、受講生と教育会社の間だけで、修了まで完結できる。
• ・幅広いテーマ
  弊社だけで200講座にのぼるラインナップがあり、多くのテーマから選んで学習することができる。
• ・全従業員に対して
  意欲があれば、誰でも学習することができる。

これらのことにより、多くの企業が抱える問題、

• ・従業員の育成に十分な時間と労力を割くことができない。
• ・手段が限られているために、提供できる教育テーマの幅が狭くなってしまっている。
• ・手段が限られているために、教育を提供できる対象が狭くなってしまっている。

といったことを解決することができます。

指定受講制度について

以下が、指定受講制度の代表的な活用事例です。

• ①階層別必修講座としての活用
  内定者・新人から上級管理職まで、各階層に対して、求められる基礎知識と実務能力を効率的に身につけることをねらいとしています。各階層での知識・能力レベルの標準化を図り、また、長期的な人材育成のために教育の体系化を実現します。
• ②昇進・昇格要件としての活用
  通信教育講座を昇格要件の最初のステップとして活用し、修了できたらその後の試験や集合研修への参加資格を与える形をとることが主流です。昇進・昇格先の役職に求められる職務定義・基準をクリアしていることの証明として、通信教育講座が活用されています。
• ③テーマ別必修教育としての活用
  各階層に求められる能力の補完、社会的に重大な関心を集めるような問題が発生した際の学習等、テーマを絞った形での通信教育講座による学習を必修とする企業も増加傾向にあります。
• ④集合研修の代替
  開催にかかる金銭的、時間的コストの削減や開催側の負担軽減をねらって、一部の集合研修を通信教育講座の指定受講で代替する動きが増えています。また、指定された時間・場所に行けばいい研修に比べ、自分で時間を作って取り組む通信教育講座のほうが、自主性が身につくとの声もあります。

上記①～④どの場合でも、より充実した教育のために、自己啓発制度と併せて実施されることがほとんどです。

目標管理制度について

目標管理制度との連動には、以下の２つのパターンがあります。

• ・自己啓発制度との連動
  目標管理制度における人事評価項目のひとつに自己啓発を加え、そのひとつの手段として、通信教育講座の受講を案内します。会社が求める画一的な知識・スキルではなく、個々人の興味関心、必要に応じたテーマの学習による能力開発、キャリアアップを後押しするものです。
• ・指定受講制度との連動
  目標管理制度における人事評価項目のひとつに、ある特定の通信教育講座の受講を加えるもので、階層別の必修として活用されることが多いです。企業側が求める知識・スキルの確実な習得を目指します。

どちらも、上司が積極的にかかわっていくことで部下をモチベートし、職場やチームに学習風土を根付かせます。